健康相談が健全な企業を作る

産業医の仕事は、安全で衛生的な企業を作るサポートを行うことです。そのためにはその企業につとめる従業員の健康が大前提です。

そこで、産業医の職務の中には健康診断の結果をチェックすることや、従業員の健康相談を受けることなどが義務付けられています。特に、健康相談は従業員と産業医が直接対話をすることができる貴重な機会です。

産業医による健康相談が、従業員個人の健康を守ることはもちろんですが、健康相談の内容によっては企業が抱える問題点などが明らかになるきっかけになる可能性も考えられます。

では、産業医による健康相談はどのようにして行われるのでしょうか？健康相談の方法は、企業や産業医によってさまざまといえます。

健康診断後に従業員の方から健康相談の希望を出されることもありますし、健康診断等のきっかけがなくとも、従業員自身が何か不調に気づいて健康相談に訪れることもあります。

 

健康相談からの対応

また、最近では健康診断だけでなく、ストレスチェックと呼ばれる検査も行われます。ストレスチェックは、体の異変というよりも心の異変を早期発見するために行われます。

産業医は、ストレスチェックによって高ストレスの状態にある従業員に関し、健康相談という名目で面談を働きかける場合があります。

ストレスチェックは健康診断とは違って、異変が目に見えづらく、本人もことの重大さに気がついていないことも多いです。

健康相談という名目で相談を受けると、従業員側も比較的相談を受けやすいといわれています。また、健康診断の結果で異常が見つかり、就業制限や休職が必要な従業員が出る場合もあります。

このような場合も、まずは産業医が従業員と健康相談を行う必要があります。

就業制限や休職が必要であれば、産業医は「意見書」を作成し、企業も「健康診断結果報告書」に産業医から押印をもらって、監督署に提出することになります。ただし、休職という制度の有無も企業によってまちまちです。

もし休職制度が設けられていない企業の産業医であれば、現状の見直しを行うことも視野に入れて健康相談という形で従業員をサポートしていくこともあります。